CureApp

CureApp（キュア・アップ）は、2014年に呼吸器内科医である佐竹晃太医師によって東京都中央区で設立された日本発のヘルステック企業で、医師が処方するプログラム医療機器（デジタル治療アプリ／DTx：Digital Therapeutics）を開発・提供している。「ソフトウェアで治療を再創造する」をミッションに掲げ、ニコチン依存症、高血圧、減酒、小児ADHDなどの治療をスマートフォンアプリで支援する革新的なアプローチを採用している。2025年2月には減酒治療補助アプリと塩野義製薬との共同開発による小児ADHD治療補助アプリが新たに厚生労働省の製造販売承認を取得し、日本のDTx（デジタル治療）市場を牽引する存在として注目を集めている。

日本初の薬事承認を受けた治療用アプリとして、2020年12月に保険適用となった画期的な製品である。患者が日々の禁煙状況、気分、喫煙衝動の強さなどをアプリに入力すると、医学的知見を搭載したAIアルゴリズムが個々人の状態を解析し、適切な治療介入をリアルタイムで提供する。専用のCOチェッカー（呼気一酸化炭素濃度測定器）と連携して呼気中のCO濃度を客観的に測定し、禁煙の進捗を可視化する。患者アプリと医師アプリの連携により、診察時間以外でも継続的な治療支援を実現し、従来の禁煙外来では達成できなかった高い禁煙成功率を達成している。臨床試験では、標準的な禁煙外来治療に加えてCureApp SCを使用したグループは、使用しなかったグループと比較して有意に高い禁煙継続率を示した。

2022年9月に保険適用となった高血圧治療補助アプリで、本態性高血圧症の患者を対象としている。日本における高血圧患者は推定約4,300万人とされ、その大多数が生活習慣に起因する本態性高血圧である。CureApp HTはこの膨大な患者層に対する新たな治療選択肢を提供する。患者が自宅で測定した血圧データ、食事内容、運動量、睡眠状況、ストレスレベルなどの生活習慣データをアプリに記録すると、AIが包括的に解析し、個別化された生活習慣改善の提案を行う。具体的には、塩分低減、体重管理、運動習慣の確立、睡眠改善、ストレス管理、節酒といった複数のカテゴリにわたる行動変容を段階的にガイドする。対話形式で知識を学びながら行動を実践するプログラム設計により、患者の理解度とモチベーションを高める工夫がなされている。医師にはWebダッシュボードが提供され、患者の治療状況をリアルタイムで確認できる。

2025年2月に厚生労働省の製造販売承認を取得した最新の治療アプリである。アルコール依存症に至る前の段階にある多量飲酒者を対象に、飲酒量の記録、飲酒パターンの分析、減酒に向けた行動変容プログラムを提供する。完全な断酒ではなく「減酒」という現実的なゴール設定が特徴で、患者の生活の質を維持しながら健康リスクを低減するアプローチを採用している。日本では約1,000万人とも言われる多量飲酒者に対する治療選択肢として、社会的インパクトの大きい製品である。

2025年2月に製造販売承認を取得した、小児の注意欠如・多動症（ADHD）を対象とした治療補助アプリである。塩野義製薬との共同開発により、ゲーム要素を取り入れた認知機能トレーニングプログラムを通じて、注意力や衝動制御の改善を支援する。薬物療法との併用により、より包括的な治療アプローチを可能にする。

医療機関がスムーズに治療アプリを処方できるよう設計された独自のプラットフォームである。治療アプリの処方、患者への配信、利用状態の管理、代金回収、保険請求に必要な情報管理など、治療アプリ処方に必要な各種運用を一元管理できる。医療機関のITスキルに関わらず、簡単な操作で治療アプリの処方が完了する設計となっている。

他社のデジタル治療アプリの開発支援を行うBtoBプラットフォームとして新たに立ち上げられた事業である。CureAppが蓄積してきた治療アプリの開発ノウハウ、薬事申請の知見、保険適用取得のプロセスなどを他の製薬企業やヘルスケア企業に提供し、DTxエコシステム全体の発展を推進している。

すべてのCureApp製品の基盤となるコア技術が、医学的知見を搭載したAI解析アルゴリズムである。認知行動療法（CBT）の知見をベースにした行動変容理論と、大規模臨床データから学習した機械学習モデルを組み合わせている。患者がアプリに入力する日々のデータ（バイタルデータ、症状、行動記録、心理状態など）をリアルタイムで解析し、一人ひとりの状態に最適化された治療介入（メッセージ、アドバイス、課題設定）を自動的に提供する。利用が進むほどAIの理解が深まり、個別化の精度が向上する仕組みとなっている。

CureAppの治療アプリは、厚生労働省の製造販売承認を受けた保険適用の医療機器として提供されるため、一般的なアプリのようなサブスクリプション料金モデルではない。

患者の費用負担

CureApp SCニコチン依存症治療アプリは、禁煙外来の保険診療として処方される。新規技術料として評価されており、患者は健康保険の自己負担割合（通常1〜3割）に応じた費用を支払う。CureApp HT高血圧治療補助アプリも同様に保険診療の枠組みで処方され、患者の自己負担は数千円程度に抑えられる。減酒治療補助アプリおよび小児ADHD治療補助アプリは2025年に承認されたばかりであり、保険適用の具体的な時期や償還価格は今後決定される見通しである。

医療機関の導入コスト

医療機関がCureAppの治療アプリを処方するための導入コスト（APSプラットフォームの利用料等）は個別対応となっており、公式サイトからの問い合わせが必要である。

DTx-BASEの料金

製薬企業やヘルスケア企業向けのDTx-BASEプラットフォームは、開発支援の範囲や規模に応じた個別見積もりとなっている。DTxの企画・開発から薬事申請支援、商用化支援まで幅広いサービスメニューが用意されており、プロジェクトの内容に応じた柔軟な料金設定が可能である。

費用対効果

従来の生活習慣病治療における長期的な薬物療法コストと比較すると、CureAppの治療アプリによる行動変容が成功した場合の医療費削減効果は非常に大きい。高血圧の降圧薬を長期間服用するコストや、喫煙関連疾患の治療費と比較すれば、治療アプリへの投資は極めてコストパフォーマンスが高いと評価できる。

CureAppは日本企業が日本の医療制度に最適化して開発した製品であり、日本語対応は完璧である。すべてのアプリのUI、患者向けコンテンツ、医師向けダッシュボード、サポートが日本語で提供されている。治療コンテンツは日本の臨床ガイドラインや食文化（和食の塩分管理など）に合わせて設計されており、日本の患者にとって実践しやすい内容となっている。日本語での電話・メールサポートも充実しており、患者・医療機関双方に対する手厚いサポート体制が整備されている。海外展開については現時点では本格化していないため、日本語以外の言語での利用は限定的である。

厚生労働省の製造販売承認を取得した正式な医療機器であり、臨床試験によってその有効性と安全性が科学的に証明されている。一般的なヘルスケアアプリとは根本的に異なり、医学的エビデンスに基づいた治療介入を提供する。ニコチン依存症治療アプリでは臨床試験で対照群に比べて有意に高い禁煙継続率が実証されている。

健康保険制度のもとで処方される保険適用医療機器であるため、患者の経済的負担が大幅に軽減される。自己負担額は通常数千円程度であり、広く普及可能な治療法として社会的意義が大きい。高額な自費治療と異なり、経済的理由で治療を断念するリスクが低い。

従来の医療では月に1〜2回、各数分〜十数分の診察時間に限られていた医師による治療介入を、AIを搭載した治療アプリを通じて24時間365日切れ目なく提供する。AIが患者一人ひとりの状態をリアルタイムで解析し、最適なタイミングで最適な内容の治療介入を自動的に行う。診察と診察の間の「治療の空白」を埋める革新的なアプローチである。

ニコチン依存症、高血圧から始まり、減酒、小児ADHDへと治療対象が着実に拡大している。さらに複数の新規パイプラインが開発中であり、今後もカバーする疾患領域が広がる見通しである。一つの企業から複数の治療アプリが提供されることで、医療機関のDTx導入のハードルが下がる効果もある。

治療アプリの処方・管理を一元化するAPSプラットフォームにより、医療機関の運用負担を最小限に抑えている。ITに不慣れな医療スタッフでも簡単に操作でき、既存の診療ワークフローを大きく変えることなくDTxを導入できる設計が優れている。

CureAppの治療アプリは薬事承認された医療機器であるため、医師の処方が必須であり、一般消費者が自由にダウンロード・購入することはできない。対応する医療機関を受診する必要があり、すべての医療機関で処方できるわけではないため、アクセスが限られる場合がある。対応医療機関の拡大は進んでいるが、地方ではまだ処方可能な施設が少ないケースもある。

2025年時点で薬事承認を受けている疾患はニコチン依存症、高血圧、減酒、小児ADHDの4領域に限られる。糖尿病、うつ病、不眠症など、DTxの可能性が期待される他の疾患への展開はまだ開発段階にあり、幅広い疾患をカバーするにはさらなる時間が必要である。

治療アプリの効果を発揮するには、患者がスマートフォンを日常的に操作し、継続的にデータを入力する必要がある。高齢の患者やデジタルデバイスに不慣れな患者にとっては、この前提条件がハードルとなる場合がある。また、データ入力の習慣化が途切れると、AIの個別化精度が低下し、治療効果が減弱する可能性がある。

日本のDTx市場においてCureAppの主な競合としては、サスメドの不眠症治療アプリ、Save Medicalの2型糖尿病管理アプリなどが挙げられる。CureAppは承認取得数、保険適用実績、処方プラットフォーム（APS）の完成度において業界をリードしている。海外のDTx企業としてはPear TherapeuticsやAkili Interactiveなどが存在したが、市場環境の変化により事業再編が進んでおり、日本市場においてはCureAppの優位性がより際立つ状況にある。

禁煙外来を設置する内科クリニックが、従来の禁煙補助薬に加えてCureApp SCを併用処方。患者は日常生活の中で喫煙衝動が起こった際にアプリが即座に介入し、衝動をやり過ごすテクニックを提供する。CO チェッカーで禁煙の成果を客観的に確認できることがモチベーション維持に大きく寄与し、従来の禁煙外来と比較して禁煙成功率が有意に向上した。月1回の通院間にも継続的な治療支援が行われることで、従来の「診察時のみの指導」という限界を克服している。

循環器内科において、軽度〜中等度の高血圧患者に対し、降圧薬の処方前にまずCureApp HTを処方。患者はアプリの指導に従って減塩、適度な運動、適正体重の維持、ストレス管理に取り組み、3〜6ヶ月の治療プログラムで生活習慣の根本的な改善を達成。結果として薬物治療を開始せずに血圧が正常範囲に収まるケースも報告されており、薬物に頼らない治療選択肢として高い評価を受けている。

大企業の産業医が、健康診断で高血圧や多量飲酒を指摘された従業員に対してCureAppの治療アプリを処方。企業の健康経営施策と連動させることで、従業員の健康改善と医療費削減を同時に実現。産業保健スタッフがアプリのデータを活用して効果的なフォローアップを行い、生活習慣病の重症化予防に成功している。

小児科医が、ADHD と診断された小児患者に薬物療法と併せてADHD治療補助アプリを処方。子どもはゲーム感覚で認知機能トレーニングに取り組み、保護者はアプリを通じて子どもの状態を把握し、適切な対応方法を学ぶ。従来は専門家による対面セッションが中心だった行動療法を、家庭で日常的に実践できる形に変革している。

内科や精神科において、健康診断で肝機能異常やγ-GTPの上昇を指摘された多量飲酒者に減酒治療補助アプリを処方。完全な断酒ではなく「飲酒量を適切にコントロールする」という現実的な目標設定により、患者の治療参加へのハードルを下げている。飲酒日記の記録と分析、飲酒トリガーの特定、代替行動の提案などを通じて、段階的かつ無理のない飲酒量の削減と健康的な飲酒パターンの確立を支援する。

1. 対応医療機関の確認：CureApp公式サイトまたは医療機関検索機能で、最寄りの処方対応医療機関を確認する。

2. 医療機関の受診：対象疾患（禁煙、高血圧など）の治療を希望して医療機関を受診する。

3. 医師による処方判断：医師が患者の状態を診察し、CureAppの治療アプリの処方が適切と判断した場合に処方が行われる。

4. APSを通じたアクセスコード発行：処方後、APSプラットフォームを通じて患者にアクセスコードが発行される。

5. アプリのダウンロードと登録：App StoreまたはGoogle Playからアプリをダウンロードし、発行されたアクセスコードで利用登録を行う。

6. 治療プログラムの開始：アプリの初期設定（目標設定、基本情報入力など）を完了し、日々の治療プログラムを開始する。

7. 定期通院とデータ共有：定期的な通院時に医師がアプリのデータを確認し、治療方針の調整や効果の評価を行う。

8. プログラム完了と行動変容の定着：治療プログラム完了後、習得した生活習慣改善の行動を日常に定着させる。

• ▸毎日同じ時間帯にデータ入力を習慣化する：起床後や就寝前など、日常のルーティンに組み込むことで入力忘れを防ぎ、AIの個別化精度を最大限に高められる。
• ▸正直にデータを入力する：喫煙してしまった、飲酒量が多かった等のネガティブな情報も正直に入力することが重要。AIはネガティブなデータも含めて最適な介入を設計するため、正確なデータが治療効果を最大化する。
• ▸アプリの通知設定を活用する：アプリからの通知をオンにしておくことで、適切なタイミングでの治療介入を受け取れる。通知を無視せず、内容を確認して実践することが効果向上の鍵。
• ▸通院時にアプリのデータを医師と積極的に共有する：データに基づいた具体的な会話が可能になり、診察の質が向上する。困っていることや疑問点もアプリに記録しておくと、限られた診察時間を有効活用できる。
• ▸家族や同僚のサポートを得る：禁煙や減酒は周囲の環境も重要。アプリでの治療に取り組んでいることを家族や信頼できる同僚に伝え、サポートを得ることで成功率が高まる。

• ▸禁煙に何度も挑戦したが失敗してきた喫煙者で、科学的な治療支援を求めている人
• ▸高血圧を指摘されているが、まずは薬に頼らず生活習慣改善で対処したい人
• ▸飲酒量を減らしたいが、自力での減酒が難しいと感じている人
• ▸小児ADHDの治療で薬物療法以外の選択肢も取り入れたい保護者
• ▸デジタルツールを活用した新しい治療法に関心がある人
• ▸保険適用の安心できる治療法を求めている人

• ▸医療機関を定期的に受診する時間が確保できない人
• ▸スマートフォンの基本操作に大きな困難がある高齢者
• ▸対応疾患以外の治療を求めている人（糖尿病、うつ病など）
• ▸日々のデータ入力に継続的に取り組む意思がない人
• ▸即座に効果が出ることを期待する人（行動変容による生活習慣改善には通常数週間〜数ヶ月の継続が必要）
• ▸日本国外に居住しており、日本の医療機関を受診できない人

CureAppは、日本のデジタル治療（DTx）のパイオニアとして、医療におけるソフトウェアの可能性を切り拓いてきた先駆的企業である。厚生労働省の薬事承認を取得した治療アプリを複数展開し、2025年には減酒と小児ADHDの2製品が新たに承認されるなど、着実に治療対象を拡大している。AIによる24時間365日の個別化治療支援と保険適用による経済的アクセシビリティの両立は、従来の医療の常識を変える革新的なアプローチである。医師の処方が必要な点や対応疾患の限定性はデメリットとして存在するが、これは医療機器としての信頼性と安全性を確保するための必然でもある。日本の医療制度に最適化された設計、充実した日本語サポート、保険適用の経済性を考慮すると、対象疾患を持つ日本の患者にとってCureAppは最も信頼性が高いデジタル治療ソリューションである。今後さらに対応疾患が拡大し、DTxが医療の一般的な選択肢として定着していくにつれて、CureAppの社会的インパクトと産業的価値はますます大きくなっていくだろう。特に日本の高齢化社会において、生活習慣病の予防・治療は社会的課題であり、CureAppのような科学的根拠に基づくデジタル治療ソリューションへの期待は極めて大きい。AMED（日本医療研究開発機構）のデジタルヘルスケア開発・導入加速化事業にも採択されるなど、国としてのDTx推進の流れもCureAppの成長を後押ししている。製薬企業との協業モデルであるDTx-BASEの展開や、海外展開の可能性も含めて、CureAppの今後の動向には大いに注目したい。